社名 | 宮本理研工業株式会社 |
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本社・工場 | 〒535-0031 大阪市旭区高殿2丁目2番19号 |
営業本部 | 〒535-0031 大阪市旭区高殿2丁目2番21号 TEL (06)6921-3935 FAX (06)6922-6958 Email: info@miyamotoriken.co.jp |
配送センター | 〒535-0031 大阪市旭区高殿2丁目2番14号 |
創立 | 昭和22年11月10日 宮本理研製作所として理化学・医療用硝子・器械の製作販売開始 |
設立 | 昭和39年 6月 1日 宮本理研工業株式会社と法人組織に改組 |
役員 | 代表取締役 宮本 健司 |
資本金 | 36,000,000円 |
所属団体 | 大阪商工会議所 日本科学機器団体連合会 大阪科学機器協会 日本薬科機器協会 大阪旭工業会 |
1947年(昭和22年)11月 | 宮本理研制作所として、理化学・医療用硝子・機器の製造販売を目的として創業。 |
1957年(昭和32年) 3月 | 理化学機械の工場建設・生産開始 |
1964年(昭和39年) 6月 | 法人組織に改組、宮本理研工業株式会社に社名変更。資本金300万円。 |
9月 | 各種蒸留装置を開発、製造販売開始。(理研式アンモニア・シアン・フッ素蒸留装置等) |
1967年(昭和42年) 3月 | 総合カタログ初版発行、代理店を通じて全国販売開始。 |
1970年(昭和45年) 7月 | 本社工場増設及び第2工場新設竣工。 |
1975年(昭和50年) 8月 | 本社工場隣接地に営業所・新社屋竣工。技術開発室及び商品管理室を拡充設置。 |
1981年(昭和56年) 1月 | 増資 新資本金1,800万円。 |
1985年(昭和60年) 1月 | 新本社工場竣工。最新鋭生産設備導入。 |
1986年(昭和61年)11月 | 日本薬局方準拠・融点測定器開発、製造販売開始(国内では唯一のJP準拠) |
1996年(平成 8年) 7月 | JIS K0102改正に伴い、[精密型]フッ素蒸留装置を改良し、製造販売開始。 |
1997年(平成 9年)11月 | 創業50周年を迎える。 |
2001年(平成13年)12月 | 増資 新資本金3,600万円。 |
2004年(平成16年)11月 | フッ素自動蒸留装置開発。(電子天秤方式による自動秤量)国内初。 |
2006年(平成18年) 4月 | 融点測定器が第十五改正日本薬局方に融点測定法適合品として記載された。 (現在JP準拠では国内唯一の製品) |
2007年(平成19年) 9月 | 営業本部新社屋竣工。 |
11月 | 新社屋竣工並びに創業60周年を迎える。 |
2013年(平成25年) 4月 | 高性能クイックヒーター開発、蒸留装置に搭載開発 |
2014年(平成26年) 6月 | 法人設立50周年(創業67周年)を迎える。 |
9月 | JASIS2014/科学機器展(幕張メッセ)出展 |
9月 | 大環境展示会出展 |
2015年(平成27年) 1月 | 高性能クイックヒーター意匠登録(登録第1518085号) |
主要製造品目 |
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(精密型)フッ素蒸留装置 (精密型)フッ素・アンモニア・シアン・フェノール蒸留装置 アンモニア蒸留装置 フェノール蒸留装置 シアン蒸留装置 水銀定量用分解装置 n-ヘキサン濃縮装置 ダイオキシン類測定機器 COD蒸留装置 溶出振とう試験装置 クデルナーダニッシュ濃縮装置 シェーカー(大型・小型) ジャーテスター COD測定用湯煎器 蒸発残留物試験用湯煎器 有機リン還流冷却装置 有機水銀分解装置 藻類培養試験器 ろ過式雨水採取装置 ガス赤外線濃縮器 SSろ過器 リーフテスト脱水試験装置 A B S カラムホルダー BOD測定用フラン瓶 DOサン素瓶 希釈瓶 ハイロート採水器 中層採水器 地下水採水器 バンドーン採水器 採泥器 透視度計 吸引ろ過装置 フィルターホルダー インピンジャー 真空トラップ New ワンタッチ採水器 柄付採水器 (局方)融点測定器 溶出試験器 坐剤溶出試験器 崩壊試験器 試験液加温槽 異物検査器 真空検体乾燥器 旋回培養器 回転培養器 恒温振とう培養器 低温振とう培養器 ミクロ試料乾燥器 電気乾熱滅菌器 電気定温湯煎器 YM式光線変敗試験器 亜硫酸定量装置 |